近くの避難所ならどの災害でもよい？指定緊急避難場所の災害種別を読む

建物名だけで行き先を決めない

近所の学校に避難所の表示があるからといって、あらゆる災害の際にそこを目指せばよいとは限りません。国土地理院は、危険から命を守るため緊急的に避難する「指定緊急避難場所」と、一時的な避難施設である「指定避難所」を区別して案内しています。

さらに指定緊急避難場所は、洪水、地震、津波などの災害種別ごとに指定されます。平時の確認では、場所の名前だけでなく「何の災害に対応する指定か」を一緒に記録することが大切です。この記事は地図の読み方の準備であり、災害発生中の個別の避難指示を置き換えるものではありません。

同じ学校を、二つの欄で見る

同じ施設名が二つの欄に載る場合も、役割が同じになったと考えないようにします。必要な指定と現況を、それぞれ確認します。

架空の地図で「近い順」の落とし穴を見る

仮に自宅から近いA学校が地震に対応し、別のB施設が洪水に対応する指定緊急避難場所として示されていたとします。洪水を想定した確認では、近いという理由だけでA学校を選ぶことはできません。まず洪水への対応を確かめる必要があります。

ただし、この例から「遠くてもBへ行けば必ず安全」とも言えません。そこへ行く道が浸水想定区域を通るか、移動にどのくらいかかるか、すでに危険が迫っていないかなどが別に関わります。地図上の指定と安全に到達できる条件を分けるための架空例です。

地理院地図と自治体の案内を照合する

国土地理院の案内では、地理院地図で災害種別ごとの指定緊急避難場所を閲覧できます。ただし、掲載データは、市町村が登録し公開に同意したものに限られます。表示がないことから、その地域には避難先が一つもないと断定することはできません。

平時には、自治体のハザードマップや防災ページと合わせ、施設名、対応災害、確認日を記録します。資料間で食い違う場合は、推測で新しい方を決めず、自治体へ確認します。家庭の計画表には「洪水のとき」「津波のとき」のように想定を分けて書くと、指定の取り違えに気づきやすくなります。

保存した地図を当日の開設情報にしない

事前に指定されていることと、いま受け入れが始まっていることは別の確認です。保存した画像や紙の地図には確認日を付け、自治体の最新案内へたどれる方法も家族で共有します。施設入口や看板を平時に見る場合も、立入条件を守り、危険な天候の中で下見をしないでください。

災害が起きているときは、情報収集のために避難を遅らせず、自治体等の避難情報とその場の危険に応じて命を守る行動を優先します。平時の準備としてできるのは、「避難所を一つ知っている」から一歩進み、災害種別と施設の役割を取り違えない状態にしておくことです。